建物価格だけにとらわれるな!家づくりの資金計画において注意すべき点とは


住宅ローンを借りる予定の場合は借入可能額を調べよう

家造りにおいて住宅ローンを利用する事を考えている場合、資金計画においてまずすべきことは借入可能額を調べることです。借入可能額が判明すると家造りに費やすことが出来る予算が判明します。一般的にサラリーマン(正社員)の方が住宅ローンを利用する場合、年収の5~6倍程度借りることが出来るとされています。夫婦共働きで両方とも正社員の場合は、両方の年収を合算した額の5~6倍を借りることが出来る場合もあります。しかしこの場合、将来夫婦のどちらかの退職や転職によって年収が減少すると、住宅ローンの返済の負担が増すことになりますので注意が必要です。具体的な借入可能額を知りたい方は、インターネットで気軽に仮審査してもらえる金融機関等もありますので、利用すると良いでしょう。

資金計画には諸費用も考慮しよう。

家造りにかかる費用は、建物の工事代金だけではなく、諸費用もかかります。諸費用の代表例としては、地盤調査費及び改良費や登記費用があります。地盤調査費及び改良費は、家を建てる土地が軟弱ではないかどうかを調べて、軟弱であった場合は改良するために必要となる費用です。相場として数十万~100万円程度かかります。登記費用は、土地家屋調査士に依頼する建物表題登記の費用及び司法書士に依頼する所有権保存登記や抵当権設定登記等の費用の総称です。この登記費用の相場も、数十万~100万円程度となります。このように諸費用も合計すると高額になりますので、資金計画にあたっては諸費用の調査も事前にしておくことが望ましいといえます。諸費用を考慮に入れず、工事代金だけで資金計画をたてると、予算オーバーで諸費用が払えないといった事態も起こりえます。

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